2011年10月
４-１４管工事で管材費を経費に反映させる(4)
・単価を入力します。（ここでは鋳鉄管としてみます）
⑪ キーボードの【Enter】ボタンを押します。
⇒⇒金額が計算されて金額欄に表示されます。
⑫ 【戻る】ボタンをクリック。
⇒⇒直接工事費画面に戻ります。
内訳｢管材料｣に「500,000」が表示されました。
【諸経費】ボタンをクリックして諸経費画面を表示してみます。
正しく計上されています。計上されていない場合は上から2行目の工事種類が
「管工事」になっているかもう一度確認してください。
また、選択内容欄が「自動計算」でなく「固定金額」になっていても計上されません。
補足説明
（1） 上の例では「【1位内訳表】管材料」の明細部分に500,000円を一つの単価として入力しましたが、
「単価検索」画面から必要な材料を貼り付けていくこともできます。
４-１４管工事で管材費を経費に反映させる(3)
⑤今作成した「管材料」の行をクリック。（着目行にします）
⑥【下位表詳細】をクリック。（作成したのは内訳書なので直接単価を入力することはできません）
⇒⇒下位表である【1位内訳表】管材料 が開きます。
⑦空白行の一行目の名称欄をクリック。
⑧▼をクリック。
⑨プルダウンメニューから「単価」を選択してクリック。
⇒⇒｢新規単価｣として貼り付きます。
４-１４管工事で管材費を経費に反映させる(2)
例、管材費を500,000円計上する
①直接工事費画面で管材費を計上する行の名称欄をクリック。（上図では3行目）
②▼をクリック。
③プルダウンメニューのスクロールバーにカーソルを当てて下へ下げる。
（「選択可能な工種」が下に隠れているのでこの部分を表示させます）
⇒⇒プルダウンメニューの下部が表示されます。
④スクロールバーを一番下まで下げて、下から2行目の「管材料」を選択してクリック。
⇒⇒設計書の当該行に「管材料」が背景色ブルーの｢内訳書｣として貼り付きます。
４-１４管工事で管材費を経費に反映させる(1)
管工事では管材費の1/2を現場管理費の対象額から控除する決まりがあります。
直接工事の中で次のような手順で「内訳書」として計上すると、
諸経費画面に自動的に相当額が表示され現場管理費に反映されます。
４-１３一般管理費の契約保証による補正をする(2)
補足説明
（1）任意の率を入力することもできます。
（2）金銭的保証は0.04％、役務的保証は0.09％と設定してありますが、できれば発注者に確認してください。
（3）契約保証の金額を一般管理費の補正としてではなく、該当する金額を工事価格に加算する場合は→
「4-16処分費や契約保証費を間接費率分に反映させない」を参照してください
４-１３一般管理費の契約保証による補正をする(1)
契約保証には金銭的保証と役務的保証などがあり、契約保証がある場合には一般管理費を補正します。
金銭的保証が必要な場合、
①諸経費画面を開きます。
②｢一般管理費補正（契約保証）｣の選択内容欄をクリック。
③▼をクリック。
④プルダウンメニューから「金銭的保証を必要」をクリック。
⇒⇒率欄に「0.0004」（0.04％）と率が表示されます。
⑤【再計算】ボタンをクリック。(赤く変色しています)
⇒⇒金額表示部の一般管理費に率と金額が反映されます。
４-１２一般管理費の前払い補正をする
前払い金の支出割合により、一般管理費の補正があります。
前払金支出割合が5％を超え15％以下の場合の操作をしてみます
①諸経費画面を開きます。
②｢一般管理費補正（前払金支出割合）｣の選択内容欄をクリック。
③▼をクリック。
④プルダウンメニューから「前払金支出割合5％を超え15%以下」をクリック。
⇒⇒率欄に「1.0400」と率が表示されます。
⑤【再計算】をクリック。（赤く変色しています）
⇒⇒金額表示部の一般管理費に率と金額が反映されます。
４-１１現場管理費の冬期補正をする(2)
①諸経費画面を開きます。
②「現場管理費補正(冬期)」行の｢率｣欄に「0.0084」と入力し、【Enter】を押す。
⇒⇒同時に選択内容欄の「しない」が｢固定率｣に変わります。
③【再計算】ボタンをクリック。（赤く変色しています）
⇒⇒金額表示部の現場管理費に率と金額が反映されます。
補足説明
（1）0.84％は「0.0084」と入力します。
（2）冬期率＝12月1日（11月1日）～3月31日までの工事期間／工期
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