積算ソフトは頂で決まり!

土木の積算ソフトならおまかせください

最低制限価格を
自動計算

直接工事費を積上げ、諸経費計算を終了した時点で最低制限価格が自動で計算されています。

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無料お試し!

全国47都道府県の地区単価に対応している土木の積算ソフト『頂』。

製品と同一機能で貴県の単価が入っている評価版CDを2週間無料でお使いになれます。

使ってみて良ければ、導入を検討されたい方は、今すぐ無料評価版をご請求ください。

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土木の積算ソフト『頂』の
購入申込み!

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『頂』シリーズ
価格 (税込)

1.積算(2~4の全てを含む) 268,000円
2.土木工事 248,000円
3.管・設備工事 198,000円
4.造園・公園工事 198,000円

審査不要の分割払いがご利用可能です!

信販会社等の事前審査はございません。毎月一定額がお客様の口座から引き落とされます。

お申込みは、法人・個人の区別なく可能です。

例えば、248,000円の「土木工事」を10回分割で購入すると、毎月25,300円×10回となり、分割手数料を含んだ総お支払い額は253,000円となります。

土木の積算ソフト『頂』は3台までのパソコンにインストールして使えます!

土木の積算ソフト『頂』は、3台までのパソコンにインストールして使用することが可能です。こんな非常識なまでにうれしい積算ソフトは『頂』だけです。

全国47都道府県の地区単価に対応!

標準で1都道府県内の全地区単価をご使用になれます。

(対応地区単価一覧表 PDF)



土木の積算ソフトの
会社概要


特定商取引に基づく表示とプライバシーの保護

2011年5月


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(8)

●直接工事費:積上げた直接工事費が表示されます。ただし、「自動計算」になっていることが必要です。直接任意の金額を入力することもできますが、その場合「自動計算」が「固定金額」に変わります。

●共通仮設費:「共通仮設費率額」「イメージアップ経費率額」「共通仮設費積上額」の合計額を表示します。

●共通仮設費率額:自動計算された率額を表示しています。計算に使用した率(0.1153)と対象額(9,000,000)も表示しています。初期値は千円丸めになっていますが、「選択内容」をクリックして丸めの単位を変更することもできます。

●イメージアップ経費率額:計算する場合は「選択内容」をクリックして「自動計算」を選択します。

●共通仮設費積上額:積上げ計上はここから行います。


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(7)

間接費率設定部
 このグループは間接費の率を補正する項目です。

●共通仮設費補正:市街地などの工事場所を選択します。
  選択内容欄が初期設定では「しない」になっているので、
  クリックして該当する場所を選択します。

●イメージアップ経費補正:「しない」か「市街地」を選択します。

●現場管理費補正(工事場所):共通仮設費補正を選択すると自動的に連動します。

●現場管理費補正(工事期間):緊急工事の場合冬期補正とあわせて最大+2%まで補正することができます。

●現場管理費補正(冬期):特定の地域で工期が冬期にかかる場合に補正します。

●一般管理費補正(前払金支出割合):0~35%超まで実際に割合を選択します。

●一般管理費補正(契約保証):金銭保証または役務保証を選択します。


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(6)

●準備費に含まれる処分費:共通仮設費積上げ計算で準備費に計上した処分費も同様です。
 (どちらも諸経費画面で直接金額を入力することもできます)。

●その他諸経費計算除外金額:各自治体のルールなどで、直接工事費に計上したが
 諸経費の率分の対象額から控除する金額がある場合にはここに入力します。


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(5)

●PC桁等購入費:桁等購入費が直接工事費に計上されている場合にその相当額を入力します。
  この金額は共通仮設費率分の対象額から控除されます。

●鋼桁,門扉等の工場原価:該当する金額を入力します。
  この金額は共通仮設費率分と現場管理費の対象額から控除されます。

●直工に含まれる処分費:直工に計上した処分費(高速道路利用料金も含みます)をここに入力します。
  処分費の合計額が「直接工事費+準備費に含まれる処分費」の3%を超える場合または処分費が3千万円を超える場合に、
  超えた分は間接費率分の対象額から控除されます。処分費は手順通りに積上げると諸経費画面に自動的に計上されます。
  (積上げの手順は→「4-6処分費を経費計算に反映させる」参照)


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(4)

詳細条件設定部
 間接費の率計算の対象額に関する各種金額を入力します。

●支給品額:一般材料費で支給品がある場合支給品相当額をここに入力します。
  その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。

●無償貸付機械等評価額:無償貸与機械等がある場合その評価額をここに入力します。
  その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。

●事業損失防止施設費:共通仮設費の事業損失防止施設費に手順通りに積上げると、
  その金額が自動的にここに表示されます。ただし、選択内容欄が「自動計算」になっていることが必要です。
  この金額は共通仮設費率分の対象額に算入されます。
 (共通仮設費の積上げ方法は→「3-21共通仮設費を積上げる」参照)


4-1諸経費画面の説明(土木工事)(3)

基本条件部
 諸径費率を算定する根拠となる「経費年度」「工事種類」「工事区分」を表示しています。

「選択内容」欄に表紙で設定した条件が表示されています。
この条件を変更したい場合は選択内容欄をクリックすると▼印が現れ、
さらにこの▼印をクリックしてプルダウンメニューを表示させてそこから新しい条件を選択します。




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