土木の積算ソフトはコーセン

間接費の率の補正は諸経費画面の第3グループで行います。

例、共通仮設費補正で工事場所を｢市街地｣にしてみます。

① 諸経費画面を開きます。
② 第3グループの「共通仮設費補正」の「選択内容」欄をクリック。（初期値では選択内容欄は「しない」になっています）
③ ▼をクリック。

④ 【再計算】ボタンをクリック。
⇒⇒対象額が変わり率計算部分が再計算されます。

補足説明
（1） 共通仮設費率額行の右側に「対象額」欄があります。直接工事費の金額から今入力した
  除外金額が正しく控除されているかはこの対象額欄で確認することができます。
（2） 対象額は共通仮設費だけでなく、率で計算される現場管理費や一般管理費などの行にも表示されています。

例、直接工事費16,624,404円のなかに諸経費計算除外金額が300,000円含まれている場合

① 諸経費画面を開きます。
② 「その他諸経費計算除外金額に「300000」を直接入力。
③ キーボードの【Enter】ボタンを押す。
⇒⇒【再計算】ボタンが赤く変色します。

補足説明
（3）標準単価から貼り付けた処分費は費目が｢処分費｣になっていますが、ユーザーが新規単価で作成した処分費は、
     費目が｢材料費｣になっています。（新規に作成した単価は全て「材料費」になります）したがって、
     処分費を作成した場合は正しい合計金額を表示するには費目を「処分費」に変更する必要があります。

　単価一覧の費目欄をクリックして、プルダウンメニューから「処分費」を選択します。
（4）直接工事と準備費と両方に処分費がある場合は、単価一覧の金額をそれぞれに分類して、入力する必要があります。
     自動的に分類することはできません。（名称や単価が違えば別々に表示されます）

補足説明
（1）「処分費等」の取扱いは下記の通りです。
　　　「直接工事と準備費の処分費の合計額が、共通仮設費対象額と準備費に含まれる処分費の合計額の3％を超える場合、
　　　または処分費が3千万円を超える場合は超える金額は率計算の対象額にしない」というものです。

（2）「処分費等」には有料道路使用料や上下水道料金も含みます。

②単価一覧画面に「処分費」という項目があります。この合計金額（500,000）をメモします。

③単価一覧画面の【諸経費】ボタンをクリック。
　⇒⇒諸経費画面に戻ります。

④処分費の欄にメモした金額（500000）を入力し【Enter】ボタンを押す。
　⇒⇒【再計算】ボタンが赤く変色します。

⑤ボタン部の【再計算】ボタンをクリック。
　⇒⇒間接費の率計算が再計算されます。

処分費は事業損失防止施設費のように自動的に表示はされませんので、該当する金額を直接自入力します。
入力する処分費の額は｢単価一覧｣画面から求めます。

①諸経費画面から【単価一覧】ボタンをクリック。
⇒⇒単価一覧画面が開きます

支給品額や桁等購入費など諸経費の率計算に関係する金額は、諸経費画面の第2グループで設定します。

該当金額がある場合、「事業損失防止施設費」以外はここに金額を直接入力します。
●支給品額：一般材料費で支給品がある場合支給品相当額をここに直接入力します。その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。
●無償貸付機械等評価額：無償貸与機械等がある場合その評価額をここに直接入力します。その結果、共通仮設費と現場管理費の対象額にこの金額が加算されます。
●事業損失防止施設費：自動的に金額が表示されます。→「4-5事業用損失防止施設費を経費計算に反映させる」参照